養老保険を使った福利厚生プランは、節税保険を封じ込まれた現在、
法人へ提案できる数少ない商品です。
ただ、節税や退職金でアプローチしても、まずご契約はお預かりできません。
それは、いきなり社員の退職金の提案をされて、「必要」と思う社長はいないからです。
いくら全養老に節税効果があるといっても、退職金を積み立てる意味が見出せない社長からすれば当然の反応です。
全養老をご契約いただくには、
「なぜ社員に福利厚生が必要なのか？」
ここを認識していただくことがスタートになります。
そして、実はここが最も高いハードル。
そう、重要なのは、
社長の中にある「福利厚生の必要性」という潜在化した意識を
顕在化させるためのニード喚起なのです。
それを引き出すには、「どんな質問をすれば良いのか？」
ここをしっかり考えなくてはいけません。
ご契約を成就するには、このプロセスが大事です。
この動画にはそのヒントが満載です。
ぜひ、ご覧ください。
